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家具家電付き物件のデメリット|家賃の差を買う場合と比べて計算

約5分で読めますInteari編集部
グレーのソファと丸いテーブルのリビング

家具家電付き物件のデメリットは、住む期間が長くなるほど家賃の差が積み上がり、ある月数を超えると自分で買うより高くつくことです。その月数は家賃の差と購入費の比で決まり、この記事の計算例では19〜28か月でした。礼金や更新料のように家賃の何か月分で決まる費用にも、その差が掛かります。

一方で、引っ越しのたびに家具を運んだり処分したりしなくて済むのは利点です。この記事では、家具家電付きの部屋と、家具なしの部屋で自分で買う場合を比べる式を示し、2年と4年の計算例と、契約で確かめる項目を整理します。

この記事でわかること

  • 家賃の差を購入と比べる式
  • 礼金や更新料に差が掛かる仕組み
  • 2年と4年の計算例
  • 故障したときの負担を確かめる項目

先に押さえたいポイント

  1. 1家具家電付き物件の費用は、毎月の家賃の差だけでなく、家賃の何か月分で決まる一時金にも上乗せされます。
  2. 2購入費を100と置いた計算例では、月の差が4なら約28か月、6なら約19か月で購入のほうが安くなります。
  3. 3国土交通省のガイドラインでは、設備機器の寿命による故障は経年劣化として扱われますが、付いている家具家電が設備かどうかは契約で確かめます。
目次
  1. 1.家具家電付き物件のデメリットは期間で決まる
  2. 2.2年と4年で計算する
  3. 3.家具家電付きが向いている人と向いていない人
  4. 4.契約で確かめる項目
  5. 5.買う場合にそろえる物を先に数える

家具家電付き物件のデメリットは期間で決まる

家具家電付きの部屋は、家具や家電の費用が家賃に含まれる形です。比べる相手は、同じ地域・同じくらいの広さで家具のない部屋に住み、自分で買う場合です。

使う数字は次のとおりです。

  • P:家具家電付きの部屋と、家具なしの部屋の家賃の差(1か月あたり)
  • K:礼金や更新料など、家賃の何か月分で決まる一時金の月数の合計
  • T:住む月数
  • B:家具家電をそろえる費用と配送料
  • D:退去のときの処分費用
  • R:売却や譲渡で戻る額
  • C:家具を新居まで運ぶために増える引っ越し費用

家具家電付きにすることで増える額は「P×T+P×K」、自分で買う場合の正味の額は「B+D−R+C」です。2つが等しくなる月数は、次の式で出せます。

損益分岐の月数=(B+D−R+C−P×K)÷P

住む月数がこれより短ければ家具家電付き、長ければ自分で買うほうが安くなります。家具のレンタルと比べる式は家具はレンタルと購入のどっちが得?で紹介していますが、家具付きの部屋は一時金にも差が掛かる点が違います。

2年と4年で計算する

次の例は、購入費を100と置いた仮の数字で、相場を示すものではありません。B=100、D=10、R=0(売れない前提)、C=10とし、正味の購入額は120です。礼金を1か月分とし、2年で更新して更新料を1か月分払うと仮定します。

月の家賃の差P2年(24か月)で増える額4年(48か月)で増える額購入の正味の額損益分岐
44×24+4×1=1004×48+4×2=200120(120−4×2)÷4=28か月
66×24+6×1=1506×48+6×2=300120(120−6×1)÷6=19か月

月の差が4なら、更新前の2年で退去する場合は家具家電付きのほうが20安く、4年住むと自分で買うほうが80安くなります。月の差が6なら、2年でも自分で買うほうが30安くなります。損益分岐の計算では、更新前(24か月未満)か更新後かでKが変わるので、出た月数が24か月をまたぐかを確かめます。月の差が4の場合、K=1で計算すると29か月となって更新後になるため、K=2で計算し直して28か月としています。

売れる見込みがあると結果は動きます。たとえば月の差が4で、退去時に家具家電を売ってR=20が戻るなら、正味の購入額は100になり、損益分岐は(100−4×1)÷4=24か月で、ちょうど更新の時期と重なります。ただし売れるかどうかは状態次第なので、最初はR=0で計算し、売れたら得をしたと考えると判断を誤りにくくなります。

白い収納と冷蔵庫が並ぶキッチン
付いている冷蔵庫や洗濯機の大きさが、自分の暮らしに合うかも確かめます

家具家電付きが向いている人と向いていない人

単身赴任のように期間が読めない場合の考え方は単身赴任の家具、家具家電をまとめて買うときの比べ方は家具家電セットはお得?で整理しています。自分の家具を運ぶ場合に単身パックに入るかは単身パックに入らない家具で、洗濯機を運ぶときの水抜きは引っ越しの洗濯機の水抜きで確かめられます。

契約で確かめる項目

家具家電付きの部屋では、壊れたときに誰が直すのかが分かりにくくなりがちです。国土交通省の「原状回復をめぐるトラブルとガイドライン」では、設備機器の寿命による故障や使用不能は、経年劣化による自然損耗として、借りた人に責任はないと考えられるとしています。一方、手入れを怠ったり使い方を誤ったりして壊した場合は、借りた人の負担になることが多いとしています。

付いている家具家電が契約上の「設備」なのか、前の入居者が置いていった物などの扱いなのかで、修理の考え方が変わることがあります。契約の前に、次の点を管理会社に確かめてください。

  1. 付いている家具家電の一覧と、それぞれが設備として扱われるか
  2. 自然に壊れたときの修理や交換は誰が手配し、費用を負担するか
  3. 交換するとき、同じ程度の機種になるのか
  4. 自分の過失で壊したときの負担の考え方。ガイドラインでは、経過年数を考え、耐用年数が過ぎた時点で残存価値1円となるように負担割合を出すとしている
  5. 使わない家具を引き取ってもらえるか
  6. 入居時の傷や汚れを記録する書式があるか

ガイドラインの主な耐用年数の例では、エアコンや電気冷蔵庫は6年、主に金属製以外の家具(書棚やたんすなど)は8年とされています。築年数の古い部屋なら、付いている家電の年式も見せてもらうと、故障の起きやすさを考える材料になります。扱いは契約や特約で変わるので、最後は契約書の文言で確かめましょう。

買う場合にそろえる物を先に数える

自分で買う場合のBを見積もるには、本当に使う物だけを数えるのが近道です。新生活で必要になりやすい物は新生活の家具リストにまとめています。リストから外せる物が多いほどBが小さくなり、損益分岐の月数も短くなります。

木のベッドと大きな収納がある明るい寝室
ベッドや収納を自分で選ぶかどうかも、住む期間で考えます

よくある質問

Q.家具家電付き物件は何年住むと損になりますか?

A.家賃の差と、自分で買う場合の費用で決まります。購入費を100と置いた計算例では、月の差が4なら約28か月、6なら約19か月を超えると自分で買うほうが安くなりました。自分の数字を式に入れて確かめてください。

Q.家具家電付き物件で家電が壊れたら誰が直しますか?

A.国土交通省のガイドラインでは、設備機器の寿命による故障は経年劣化として、借りた人に責任はないと考えられるとしています。ただし、付いている家電が設備として扱われるかは契約によるので、入居前に管理会社に確かめてください。

まとめ

  • 家具家電付きの費用は、家賃の差×住む月数に、一時金の差を足して考える。
  • 自分で買う場合は、購入費+処分費−売却額+運ぶ費用で比べる。
  • 計算例では、月の差が4で約28か月、6で約19か月が分かれ目。
  • 売却額は最初は0で計算する。
  • 付いている家具家電の扱いと、故障時の負担を契約で確かめる。

家具を自分で選ぶと決めたら、部屋の写真からインテリアのアイデアをAIで試してみてください。家具付きの部屋でも、小物や配置の雰囲気を考える参考になります。家具の寸法はメジャーで確かめてください。

参考資料

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